要　旨：「教育は国家百年の大計」という言葉がある。社会の経済、政治、文化は教育に大きな影響を及ぼしている、その反面、社会サブシステムとしての教育も社会の経済、政治、文化に反作用を与えている。21世紀に入って、国際競争は激しくになり、科学技術と人材の競争になる。そうすると、教育は大切なことである、中でも高等教育の発展が決定的ことである。

1773年、OECDが主催した国際会議でアメリカの教育社会学者のトロウが高等教育大衆化という概念を提出した。大衆化は，20世紀後半以降世界中に見られる高等教育発展の主な趨勢である。多くの先進国と途上国が相次いで高等教育の大衆化を実現し，国民経済と社会の進歩を促進した。中国でマス高等教育政策が提起されたのは欧米諸国とほぼ同じ時期で，時間的に遅くはなかったが、大衆化の過程において解決すべき問題が数多く残されているのである。

中国と日本は一衣帯水の隣国で、極めて短い間に、高等教育大衆化を実現したことは日中両国の高等教育発展に共通の特徴である。日本の経済が目立つほど高度な発展が遂げたのは日本の教育が大きな貢献をしたからです。大衆化の問題に関して日本は高等教育における一連の改革を行ってきた。中国にとって参考になるところが多い。

本論は、日本の高等教育大衆化の探究を通して、中国への啓示を探りたいと思っている。

キーワード：日本高等教育、高等教育大衆化、中国への啓示

目次

要旨

中文摘要

1.はじめに.1

2.高等教育大衆化とは.3

3.日本高等教育大衆化の背景と過程5

  3.1日本高等教育大衆化の背景 5

  3.2日本高等教育大衆化の過程-.6

4. 日本高等教育大衆化から見た中国の問題点 7

 4.1大衆化と質8

 4.2大衆化と資金不足8

 4.3科学研究の重視と学生教育の無視.8

5.日本高等教育大衆化は中国への啓発8

 5.1政府による教育投資の増加8

 5.2投資多元化の保証9

5.3規模の拡大から教育質の向上へ9

5.4実験と問題解決能力の養成への重視.10

5.5教育の多様化10

6.おわりに.11

謝辞12

参考文献13